知ることでつながる命があります 知ってください、治療のこと、移植のこと

患者の方が、安全かつより良い移殖治療が出来るよう、国内の医療機関と連携して各種の情報を提供しています。
例えば、各症状に応じてどの病院が適しているか、執刀医の技量レベルなどの詳細な情報をお伝えしています。
帰国後の治療はどうしたら良いかなど、患者の方が不安なく海外に渡航し、帰国後も安心して継続治療が行えるよう様々な情報をお伝えするのが私達の活動です。経験豊富な医師や相談員が無料で相談に応じます。

渡航移植の是非

健康になりたいとの願望は自然な事であり、健康的生活を送るのは人間としての権利でもあります。相談に来る患者さんに好んで海外に行こうと思っている人は誰一人いません、夫婦が悩んだ末に電話をして来たり相談に見えられます。

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中国事情 渡航移植は極めて困難となる

日本人 17人が中国広州市の軍関係の病院で移植したとの朝日新聞の発表を受け中国の人民日報及びテレビなどで連日報道され国民的反発が中国内で沸き起こりました。自国民より優先して外国人の移植治療をしている実情に国民は憤慨し当局に対し「断固として禁止すべき」の大合唱となり、衛生部は外国人の移植に関与した病院と医師は厳罰に処する旨を全国の病院に通知しました。

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インド移植事情 屈指の医療大国

インド内外で 38の病院を経営し、4,000人の医師を抱えるインド最大の病院チェーン。特に心臓手術では施術例55,000人・成功率 99.6%という実績があり、世界五指に入るというアポロ・ホスピタル・グループがあります。

 

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渡航移植はどうしたら良いか

仲介業者の言葉だけを信用して渡航する事は極めて危険です。「執刀医に一度お会いしたい」又は「病院を先に見たいと」と申し出て下さい。「帰国後に家族と相談してから返事します」この様に話して即答しない方が無難です。

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肝臓移植をお考えの方へ

末期の肝硬変や進行してしまった肝臓癌などミラノ基準を超えて保険適用の対象を外れた方でも諦めないで下さい。

 

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腎移植をお考えの方へ

腎移植行っても、腎機能障害による身体障害者 1級の手帳を返還する必要はありません。従って、現在障害者年金の支給を受けている方は術後も継続されます。

 

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渡航移植の問題点

日本と対比して医療現場で感じる事は一言で申しますと「大雑把」な点です。きめの細かい管理体制が中国では整っていません、特に ICU での対応を比較すると日本では患者のわずかな変化にも様々な処置をほどこし安全性に最大限の配慮がなされますが中国では多少の事には「没問題了!(問題ないよ!)」と静観されます。

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献腎のお知らせ

慢性腎不全で移植の機会を求められている患者の方へ自分の腎臓を提供したい。一切の報酬や見返りは求めない」との申し出が、私ども NPO に届きました。
提供者は、健康な男性の A さん(血液型 O+)で、ご本人から届いたメールを原文のままご紹介します。

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生体移植を希望されている方へ

死体移植と比較して極めて安全性が高く、生着期間の平均年数も死体移植より長くなります。

ドナーが出るのが何時なのか分からず、ある日突然連絡があり至急病院へ掛け込で移植する死体移植と比べて日程や予定を事前に決められドナーとレシピエントのスケジュールや体調など考慮して進められることや抗体除去及び免疫抑制剤などの事前投与などして万全な体制で移植手術の日を迎えられるので成功率が高く通常は移植と同時に尿が排出されます。 詳しくみる

移殖費用に付いて 最新ニュース

2008年11月時点の移殖費用の調査結果を、腎臓移植を例にすると以下の通りになります。
調査対象医療機関(移殖センター3ヶ所、大学付属病院2ヶ所)

 

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どんな病院で手術するの?(腎臓・肝臓・心臓)

腎臓移植を行う病院のひとつは、1929年設立、敷地面積 92.5万平米、床面積 35.5万平米、1978年腎臓病専門研究所を設置、1992年国家衛生局から全国第一腎臓医学専門研究センターと認定された総合病院です。博士 150名、研修生 308名、透析設備(ベッド数)90台、腹膜透析 200名以上、年間透析患者 4万人以上、年間来院患者 19万人以上、腎臓移植実績 1400例(現在、毎月 10名以上執刀)、腎臓病の研究施設では中国最大規模で、アジアでもトップクラスの設備と実績を誇る病院です。

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HLAの重要性

渡航移植において何よりも重要な事は、安全で、しかも最良な移植治療を受ける事です。

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移植をお考えの方へ

初めて移植をご検討されている方にとって、仕事や資金の調達など不安な事が沢山あるのは勿論です。私たちは、そういった皆さまへ、ご相談に応じて適切なアドバイスと情報をご提供することにより、より豊かな人生設計を築くお手伝いをさせていただきます。まずはその小さな一歩を踏み出してみませんか?

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海外で支払った医療費を取り戻す

皆さんは海外で治療行為を受けた場合、医療費はすべて自費となると思っていませんでしょうか? 現在法改正により、国民健康保険被保険者が海外で治療を受けた場合、日本で療養費の支給請求を行えば、支払った治療費を払い戻してもらえます。制度を知る事で、より治療を受けやすくなるはずです。

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海外医療情報相談室

月曜日〜金曜日のAM 10:00〜PM 5:00
夜間・土・日・祭日に相談希望の方は、事前に
ご連絡を頂けましたら対応しております。

所在地
〒222-0033
神奈川県横浜市港北区新横浜2-5-4
京浜建物第2ビル502号室
電話
045-471-5575
Fax
045-471-5573

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